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産婦人科情報(秋)

秋の産婦人科情報



暑さが一段落する秋は出産に適した季節。とは言え季節の変わり目は体調や心の健康を崩しやすく、産後の疲れから情緒不安定になりやすいとされている時期でもあります。今回は、出産後の心のケアや気を付けたい症状、不妊治療などを取り上げていきましょう。

マタニティーブルー

マタニティーブルー

日本人の2人に1人はなると言われている「マタニティーブルー」。マタニティーブルーとは、待望の赤ちゃんが誕生して嬉しいはずが、突然気分が落ち込んだり、不安で眠れなくなったり、やる気が起きなくなったりと、産後間もなくして情緒が不安定になることです。

マタニティーブルーになった場合、程度の差はあるものの大半の人が10日から2週間程度で自然に治るとされているので、必要以上に心配することはありません。

そもそも出産後に情緒不安定になるのは、不慣れな育児や疲れによる睡眠不足、育児へのプレッシャーや孤独感が要因としてありますが、産後急激にホルモンが低下することが大きくかかわっています。

妊娠中は女性ホルモンをはじめとするたくさんの種類のホルモンが胎盤で作られていますが、出産時に胎盤が体外へ排出されるとホルモンが急激に減少し、この変化に体が付いていけず情緒不安定を招くのです。

もしマタニティーブルーになってしまったら、まずはゆっくりと時間をかけて体調を整えていくことが大切。また、1人で完璧にやろうとせず、周囲に手伝ってもらったり必要であれば専門家のサポートを得たりするのも良いでしょう。

なお、出産前から産婦人科医院などで開催している母親学級などに参加し、同じ不安や悩みを持つママ友達を見付けておくのもおすすめです。マタニティーブルーになる前に、まずは身近な人に悩みや不安を打ち明けられる環境を作っておきましょう。

産後うつの症状

通常は2週間程度で自然と治るマタニティーブルーと異なり、放っておくと危険なのが「産後うつ病」。産後うつ病は出産後2~3週間から3ヵ月くらいの間に発症し、専門的な治療が必要となる心の病気です。

マタニティーブルーは病気ではないため自然に治りますが、中にはそのまま産後うつ病に移行することもあるため、あまりに長くマタニティーブルーの状態が続くようであれば産後うつ病を疑ってみましょう。

産後うつ病の治療には、十分な休養や専門家によるカウンセリング、薬物投与などがあり、軽度であればカウンセリングだけで治る場合も。しかし早めに治療しなければ慢性化や重症化する恐れもあるため、うつかな?と感じたら早めの受診をおすすめします。

なお、産後うつ病になりやすい人の特徴は、難産で出産自体が順調ではなかった場合や完璧主義の人、妊娠期間中に人生の大きな転機を経験した人、身内が育児に協力してくれない場合などが挙げられるので、もし当てはまるようならご注意を。

産後うつ病を予防するには、出産前から周囲と連携して協力関係を築いたり、自分の体調を整えておいたりすることが重要です。そのためにも安心して出産できる産婦人科医院を受診し、妊娠期間中も医師のアドバイスに耳を傾けるようにしましょう。

不妊治療

子どもが欲しくてもなかなか授からず不妊症に悩むカップルは数多くいます。不妊症とは何らかの治療をしないと自然に妊娠する可能性がほとんどない状態のことを指し、これらの治療の総称が「不妊治療」です。

不妊症には原因に応じた治療が行なわれ、治療によっては保険適用のものから自費のものまでと様々。日本では不妊治療を受けているカップルの数は厚生労働省の調査によると約47万人おり、昨今は晩婚化の影響もあってその数は増加傾向にあるようです。

この不妊の原因を調べるのが不妊検査で、女性なら子宮や卵巣、卵管など部位によって異なる原因があり、男性の場合は精子の数が少ない、運動率が低いといった原因が挙げられます。実際のところ不妊の原因の約50%は男性側にあるというデータがあるため、不妊治療に取り組むにはカップルがお互いに協力し合わないといけません。

昔の日本では不妊は女性の側に原因があるように言われていた時代もありましたが、実際は男女ともに同じくらいの割合で原因となる要素を持っているのです。そのため妊娠を望むのであればカップルで検査を受け、適切な治療法を探っていく必要があります。

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秋はもの悲しさが漂う季節。人間の心理にも物悲しさなどの影響を与えることも多くあります。出産をした女性は、情緒が不安定なることも多く、産後のケアは社会としても考えていかなければならない問題となっています。妊娠・出産を経て育児に至るまで、女性が自分らしさを失わないようにサポートできるシステムの構築が急務です。

現代女性に必要な産後のケア

現代女性に必要な産後のケア

現代は女性の社会進出や晩婚化などで、出産年齢が高齢化しています。1960年(昭和35年)の第1子出産時の母親の平均年齢は25.4歳でしたが、2010年(平成22年)では29.9歳にまで上がり、2013年(平成25年)にはいよいよ30歳を超えて30.4歳となりました。出産は年齢が高くなる程体への負担も大きく、産後の回復に時間がかかるとされています。また、出産する人の家族も高齢化し、出産後の育児を親に頼ることができないケースもあります。その一方で、地域によっては産院が不足しているために、出産後の入院期間が短く、十分な育児指導を受けられないまま退院する人も多いようです。こうした生活スタイルや社会的背景から育児などに不安を持つ女性も多く、産後のケアの重要性が叫ばれています。

女性は出産前と出産後に心や体が変化するとともに、生活スタイルなども変わってきます。時にはその変化によって大きな負荷がかかり、ノイローゼや鬱病などに発展することもあります。こうした女性の不安や悩みを解消し、正しい育児指導をしたり、育児に対して快適な環境づくりをサポートしていくのが産後ケアの大きな要素となります。最近では、産後入院を受け入れる施設が多くあります。産後入院とは、出産後に専門のケアセンターや助産院などに入院したり、通院したりして心身のケアや子育てのアドバイスを受けたりするものです。産後入院は保険の適用外なので費用がかかりますが、地域によっては産後入院の補助をしてくれる自治体もあります。また、家庭生活での育児をサポートする産後ヘルパーのニーズも高まっています。2007年度には厚生労働省が「こんにちは赤ちゃん事業」として生後4ヵ月までの赤ちゃんがいる家庭を全戸訪問する事業を創設し、保健師や助産師、民生委員らが訪問して、お母さんの悩みなどを聞いています。

こうした産後ケアは、育児をする母親としてだけでなく、ひとりの女性として受け止めることが重要。そこで、一般社団法人日本産後ケア協会では、産前産後から育児を卒業するまでの長期にわたって女性を包括的にサポートする「産後ケアリスト」を育成し、女性のライフステージにあった継続的なケアを実施しています。

産後ケアセンター

産後ケアでは、心身をリラックスできる環境はとても重要です。産後ケアセンターは、出産後の育児支援を目的に、お母さんと赤ちゃんが一緒に過ごせる宿泊型のケア施設。出産直後の慌ただしさを忘れ、リラックスした時間が過ごせるように、家族と一緒に過ごせるスペースが確保され、看護師、助産師、臨床心理士、産後ケアリストなどの専門職が24時間態勢で産後のケアにあたります。

産後ケアセンターでの生活はシステム化され、休養と体力回復に向けたプログラムを提供しています。授乳や沐浴の仕方など育児に関するプログラムから、骨盤ケア、ヨガ、アロママッサージなど母体の回復を促すケア、さらには育児相談や産後の母子にとって快適な環境づくりまで、専門家による確かな知識と技術に基づいたプログラムが用意されており、体を休めながら知識を習得していくようになっています。夜は赤ちゃんのお世話を助産師がしてくれるので、安眠も保証されます。

心が落ち着いてくると、退院後の赤ちゃんとの生活もイメージしやすくなるため、いろいろな疑問や問題を解消し、母親として少しずつ育児に自信を付けていく準備期間として利用する人も多くいます。

働く女性は、寝不足によるストレスや育児と仕事のバランスを取るための疲れも多いようです。産後ケアセンターで心身を一度リフレッシュさせ、新しい生活へのスタートを切るようにしましょう。

出産費用と給付金

妊娠したら出産に向けていろいろ準備が必要となりますが、出産費用も用意しておかなければなりません。出産は病気ではないため、健康保険が適用されず、すべて自己負担となります。出産費用で最初にお金がかかるのが妊娠検査で、その後定期健診代、各種検査代などで10万円以上かかります。出産直前になると入院・分娩費用が必要で、30~40万円かかるとされています。この他、赤ちゃん用の衣類や入院のための生活用品などを含めると、出産にかかる費用は総額で50~60万円と言われています。

ただし、出産後には国や市町村から給付金の支給があります。健康保険加入者であれば出産育児一時金として赤ちゃん一人につき30万円が支給され、国からは児童手当金が支給されます。企業によっては育児休業給付金、出産手当金などの制度を採用しているところもあるので、会社に尋ねてみましょう。この他、医療費控除の対象になるので、確定申告をすればいくらかは戻ってきます。


秋は女性の体に関する記念日が2回あります。出産・育児のためには、健康な体を維持することが大切です。

ピンクリボンデー(10月1日)

ピンクリボンデー(10月1日)

赤ちゃんへの授乳など、女性にとって乳房は機能的にも象徴的にも欠かせないものです。しかし、近年では乳ガンでその乳房を取り除かなければならない悲劇が多くなっています。そうした悲劇が起きないように、乳ガンについて正しい知識を広め、早期検診を推進するために、ピンクリボンキャンペーンが毎年10月1日に展開されています。

ピンクリボン運動は、2000年以降に注目を浴びるようになりましたが、そのきっかけは日本最大の乳ガン患者支援団体「あけぼの会」が、東京タワーをピンクにライトアップしたことです。全国的にも大きく取り上げられて、それ以降ピンクリボン運動の規模も年を追うごとに拡大しています。ピンクリボンデー当日は、ピンクリボンマークを掲げたり、シンポジウムやウォークが行なわれ、化粧品や下着メーカーなど女性に関する商品を扱う企業をはじめ、大手企業がこのキャンペーンに賛同し、寄付金付きの商品を販売したり、イベントで募金を集めたりしており、その収益金は乳ガンの開発活動や研究に充てられます。また、自治体や公共機関にも波及し、東京都庁名古屋城明石海峡大橋などが、この日にはピンクに染まります。

乳ガン検診

乳ガン検診

乳ガンは女性がかかるガンの中で最も多く、30代から50代の人の罹患率が高くなっています。欧米では乳ガンにより死亡率は減少傾向にありますが、日本は反対に上昇傾向にあります。乳ガンは早い段階に発見すれば命は助かるため、定期的な検診が有効です。

乳ガンの摘出手術や治療は乳腺外科が専門ですが、産婦人科でも検診を実施しています。婦人病に精通しているため、検診の実績も多く、女性目線でアドバイスをおくってくれるので、不安があれば産婦人科医に相談してみましょう。

乳ガンは、乳腺に発生する悪性腫瘍で、胸にしこりのようなものができたり、乳房に痛みがあったり、乳首がただれたりするなど、症状は様々です。また、乳ガンにかかっても体調不良や食欲不振などの症状がなく、乳房だけにしか異変が現れません。そこで放置しておくと乳腺の外にまでガン細胞が転移し、血管やリンパ管を通して全身に広がっていきます。乳房に少しでも異変や違和感があると感じたら、すぐにでも受診するようにしましょう。

乳ガンの検診では、マンモグラフィーや超音波検査装置(エコー)を使用します。マンモグラフィーは、乳房のX線撮影装置で、乳ガンの初期症状である石灰化を映し出すことができるので、触っても分からない小さな乳ガンでも発見が可能です。撮影時に乳房を圧迫板で圧迫するので、多少痛みを伴う場合があります。この他にも、超音波検査装置(エコー)も検査に有効で、超音波を発信する器具を直接乳房に乗せて動かし、映し出された画像を見ながら診断します。妊婦や乳房の圧迫に耐えられない人は、超音波検査が適しています。こうした検査は1年に1回は検診することが望ましいとされています。

いいお産の日(11月3日)

いいお産の日(11月3日)

11月3日を「1103(いいおさん)」とした語呂合わせで、出産や育児に関連した市民グループ「いいお産の日実行委員会」が1994年から実施している事業で、妊婦や医療従事者が集まって、お産をする立場の女性と、それをサポートする助産師を中心とした活動です。毎年、妊娠・出産・育児について考える講演会などが開かれています。

妊婦にとってお産するときは助産師のサポート力が大きいと言えます。日本で助産行為ができるのは医師と助産師だけで、助産師は女性だけに認められている国家資格です。助産師は、正常な分娩の場合、単独で助産行為が行なえますが、経過が正常でなかったり、分娩が困難な場合は医師がかかわることになります。また、分娩だけでなく、妊娠から出産、産褥のそれぞれ時期でケアをしたり、アドバイスをおくったりすることも業務に含まれており、新生児のケアまでも行ないます。「いいお産の日」の効果によるものかは分かりませんが、ここ数年、助産師は増加傾向にあります。