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美容外科情報

美容外科の広告について



いわゆる「プチ整形」やダイエット、脱毛などの美容医療サービスが広く知られるようになり、学生や若者でも気軽に試そうとする人が増えています。その背景には、テレビCM、インターネット、雑誌など、巷(ちまた)にあふれる広告の影響があります。ところが、いざクリニックを訪れてみると、広告に掲載されていたキャンペーン価格の何倍もの高額なサービスを受けることになってしまうなどのトラブルも相次いでおり、美容医療の広告のあり方が問われています。

美容医療サービスを紹介する広告媒体とは

美容医療サービスを紹介する広告媒体とは

私たちが日々、目にする美容医療サービスの広告には次のようなものがあります。

  • チラシ、看板、テレビCM、新聞、雑誌、フリーペーパーなどの掲載広告
  • インターネット上のバナー広告
  • 有料でインターネット検索サイトの上位に表示される広告 など

国民生活センターが発表した報道資料(2010(平成22)年)によると、美容クリニックに出向くきっかけとなった広告媒体として長年上位だった雑誌の割合が減少し、2009(平成21)年に電子広告(ネット広告、ホームページ)が雑誌を抜いて一気に増加しました。

禁止されている広告手法

禁止されている広告手法

医療は人の生命や身体にかかわる極めて専門性の高いサービスであるため、受診する人を保護する観点に基づき、厚生労働省によって医療法上の「医療広告ガイドライン」が設けられています。美容医療サービスの広告媒体はすべてガイドラインの広告規制の対象範囲となっており、次のような広告は禁止されています。

参考:医療広告ガイドライン

広告が可能とされていない事項の広告

広告が可能とされていない事項の広告

美容医療のような自由診療の場合、広告できる施術内容は「保険診療と同一の手術」や、「薬事法で認められた医療機器などを使用している場合」に限られています。

虚偽または客観的事実であることが証明できない広告

虚偽または客観的事実であることが証明できない広告

手術の「ビフォー・アフター写真」など、加工・修正した可能性のある写真を掲載することや、「絶対に安全な手術です」「満足度100%達成」といった誇大・虚偽の表現が使われている広告は禁止されています。

他との比較により優良性を示そうとする広告

他との比較により優良性を示そうとする広告

「日本一」「世界一」「最高」「最安」などの表現や、「タレント○○さんも推薦」など、著名人との関連性を強調するような表現を広告上で使用することはできません。

誇大広告や都合の良い情報の過度な強調

誇大広告や都合の良い情報の過度な強調

「○○学会認定施設」など、活動実態のない団体などによる任意の専門資格や施設認定を大げさに強調することはできません。そのクリニックで受けた手術や処置の効果を大げさに強調する体験談などを載せることや、「無料相談を受けた人、全員に○○を進呈します」など、医療内容と直接関係のない事項によって興味を引き付けることも禁じられています。

安さを強調する広告や早急な受診をあおる表現

安さを強調する広告や早急な受診をあおる表現

「急げ! ○日までキャンペーンを実施中!」「期間限定で50%オフ」「○○治療し放題プラン」など、早急な契約・受診をあおると見なされる表現や、安さを強調するような表現も禁止されています。また、「通常価格の半額キャンペーン」というような内容を記載している場合、「通常価格」での販売実績がなければ「景品表示法」上の問題に抵触する場合もあります。

科学的根拠が乏しい情報や、不安を過度にあおる表現

科学的根拠が乏しい情報や、不安を過度にあおる表現

科学的根拠が乏しいにもかかわらず、「○○の症状がある2人に1人が○○のリスクがあります」というように不安をあおる表現を使った広告は掲載できません。

公序良俗に反するもの

公序良俗に反するもの

わいせつ・残虐な図画や映像を掲載することや、差別を助長するような表現などは禁じられています。

医療法以外の法令で禁止されるもの

医療法以外の法令で禁止されるもの

薬事法、景品表示法、不正競争防止法など、別の法令で禁止されている内容に抵触する表現は禁止されています。

医療機関のホームページにもガイドラインが

医療機関のホームページにもガイドラインが

これまで医療機関のホームページについては、情報を得ようとする人が自らアクセスして閲覧することから「広告」とは見なされていませんでした。ところが、特に美容外科においてはホームページに掲載されている情報を契機とするトラブルが多く発生していたため、2012(平成24)年9月に厚生労働省によって新たに「医療機関ホームページガイドライン」が定められました。これにより、広告に定められていた禁止事項がホームページにも記載できなくなったと同時に、自由診療を行なう医療機関に限り「ホームページに掲載すべき事項」として以下の情報が求められるようになりました。

  1. 通常必要とされる治療内容(治療期間や回数も含む)、費用などに関する事項
  2. 治療などのリスク、副作用などに関する事項

このガイドラインにより、ホームページ上における不適切な内容に対しても行政指導ができるようになりました。