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世界における肥満の割合と考えられる理由



世界にはまだまだ飢餓問題が深刻な貧しい国がある反面、日本を含む先進諸国は飽食の時代となり「肥満」が問題となっています。全世界的に見ても、肥満人口が飢餓に苦しむ人の数を追い越し、世界は今「肥満」と戦う時代となっています。

世界と日本の肥満の割合

世界と日本の肥満の割合

世界保健機関(WHO)によると、BMI値が25以上である世界の肥満人口が、1980(昭和55)年から2008(平成20)年までの30年間で約2倍増加しているという調査結果があります。また、世界の5億人以上が高度肥満状態で、その人数や割合は現在も増えています。

BMI値が30以上の高度肥満人口が30パーセントを超える国は、メキシコ、アメリカ、シリア、ベネズエラなどで、25パーセント以上の国は、イラク、アルゼンチン、トルコ、チリ、チェコ、レバノン、ニュージーランドなどが挙げられます。長年、肥満人口が1位であったアメリカでは、BMI値25以上の太り気味人口が、全体の約70パーセント、30以上の肥満人口が全体の約31パーセントにも及んでいます。日本は、BMI値25以上の人口は全体の約25パーセント、BMI値30以上は全体の約3パーセントで、先進諸国のなかでは韓国と並んで最下位層となっています。

一部の貧困諸国を除き、肥満は経済成長の著しい国で特に多くなっている傾向が見られる他、子どもの肥満も世界全体で増加傾向にあります。

肥満の原因

肥満の原因

肥満の原因には様々な要因が考えられます。ここでは「食生活の乱れ」「運動不足」「生活の乱れ」を取り上げます。

食習慣の変化

食習慣の変化

多くの国で、摂取カロリーが比較的低い伝統的な食事スタイルが失われつつあり、高脂肪・高カロリーの欧米式の食事様式が取り入れられるようになりました。また、世界中でファーストフード店が増加し、24時間営業のコンビニエンスストアや自動販売機の導入のおかげで、低所得者でも安価で手軽に食事を摂ることが可能になったことから、肥満人口が増加しています。

また、ストレス社会と呼ばれる現代では、ストレスによる暴飲暴食や喫煙も重なり、肥満因子を持つ人が増えています。

家庭でも親が肥満の場合には、子ども同じような食生活になることから肥満児となる場合が多くなります。

運動不足

運動不足

食生活だけでなく、仕事のスタイルや移動手段の変化から、現代の人々は運動不足であるとされています。ビジネスマンを例に挙げると、座ったままの姿勢で仕事をすることが増えたので、食べた分のエネルギーを活動エネルギーに変えて発散することが少なくなり肥満を引き起こしています。また、先進国では交通機関が発達した一方で、徒歩で通学・通勤することが減少し、外で運動する機会も減少しています。さらには、テレビやゲームなどメディアに費やす時間が増え、アクティブに身体を動かす機会が減少したのも肥満の原因とされています。

不規則な生活リズム

不規則な生活リズム

人間の遺伝子のなかには、体内時計をコントロールするものがあります。この遺伝子は、体内の脂肪細胞に脂質を蓄積させる働きを持っていて、通常昼間はあまり活動せず、夜寝ている間に活動します。そのため、夜寝る前などに食事をしたり、夜食を摂ったりすると脂肪が蓄積しやすくなります。また、ダイエットと称して食事を抜いて3食きちんと食べなかったり、偏った食生活を送ったりすると、太りやすい体質になってしまうことがあります。

肥満税を導入した国々

世界には、肥満に対する警告の鐘を鳴らすために様々な取り組みをしている国があります。

ルーマニアは2010(平成22)年に「ジャンクフード税」の導入を行ない、国民が高カロリー、高塩分の食品を過剰に摂取しないようするため、そのような食品に課税し、健康を促しています。

デンマークでは、2011(平成23)年からバターやピザ、肉、牛乳などの飽和脂肪酸が2.3パーセント以上含まれる食品に対して「脂肪税」をかけましたが、2012(平成24)年に食品の高騰を招いた上、大きな効果が得られなかったとして撤廃しています。

ハンガリーでは、2011(平成23)年に砂糖や塩分の多い食品に課税を行なう通称「ポテトチップス税」を導入し、現在も施行中です。

フランスでは、2011(平成23)年から糖分が多量に入った炭酸飲料水に課税する「ソーダ税」が導入されています。