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病院・医院情報

患者が自分で薬を選べる?
病院と薬局の奇妙な関係とは



病院や診療所で受診すると、医師の判断で処方される薬が決まります。日本では、医療機関で受け取る薬である「医療用医薬品」の広告が法律で禁じられています。そのため、医薬品名の広告が認められているアメリカと比べると、良い薬であっても消費者の認知が低いという問題があります。日本では現在、患者から医療用医薬品の指定をすることはできません。いずれアメリカのように薬を指定・選択できる時代が来るとしても、その際は消費者が正確な薬の知識を知るための情報開示を、あわせて行なう必要があると言えるでしょう。

「お医者さんで検診を」の意味

「お医者さんで検診を」の意味

医療に関する広告は、医療法で規制されています。2007年(平成19年)には厚生労働省がこの規制を緩和しましたが、アメリカと比べるといまだ厳しい状況です。そんな中、テレビなどで目立つのが「お医者さんで検診を」といったメッセージで受診を促す広告。これは医療機関で受け取る医薬品の名前を広告することができないため、製薬会社が工夫した広告方法です。例えば男性型脱毛症であるAGAの広告は、製薬会社のMSDが開発した薬の普及を図った物です。他にも爪水虫、禁煙外来、動脈硬化などの広告で同じ例が見られます。なお、こうした患者向けの広告のことをDTC(Direct to Consumer=消費者直接広告)と呼びます。

ジェネリック医薬品への変更

ジェネリック医薬品への変更

2012年(平成24年)度診療報酬改訂において、ジェネリック医薬品(後発医薬品)への変更を不可にする際は、個々の医薬品についてその旨を明示しなければならなくなり、処方箋の処方欄に「変更不可欄」が新たに設けられました。ジェネリック医薬品への変更不可欄に記載がない場合は、ジェネリック医薬品への変更を希望することができます。

なお、処方薬の銘柄名の近くに「含量規格変更不可」「剤形変更不可」の記載があることなどにより、含量規格の異なるジェネリック医薬品や、類似する別剤形のジェネリック医薬品への変更が不可であることが明らかな場合でも、医師から説明を受け同意をすれば、ジェネリック医薬品を選択することができます。

医薬分業のメリット

医薬分業のメリット

「医薬分業」とは、患者の診察や薬剤の処方を医師が行ない、薬剤の調剤や投与を薬剤師が行なうという、それぞれの専門分野で業務を分担し、安全で効率的な薬物療法を行なうことを目的とした物です。1949年(昭和24年)にアメリカ薬剤師協会使節団が医薬分業を勧告して以来、徐々に進んできて現在に至ります。患者側のメリットとしては、薬に関して広く深い専門知識を持つ薬剤師が処方される薬の内容をチェックするため、高い安心を得られることが挙げられます。また、掛け持ち受診による重複投与を避けることもできます。

いずれ医薬分業が完全に成立すれば、薬局の目的は「より良い製品を安価で提供する」ことに昇華されていくことでしょう。そうなることで、ジェネリック医薬品がさらに選択しやすい時代に近づくはずです。