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病院・医院情報

病院・医院での治療の流れはどのようになっている?



近年、医療が高度化、多様化し、ひとつの医療機関だけで治療が完結するのではなく、複数の病院が連携して医療提供を行なうというケースが増えてきました。大学病院など、専門医療を提供する医療機関と、日常的な疾病治療を提供する医院やクリニック・診療所など、それぞれがもつ機能や得意分野を生かして役割分担を行ない、医療資源を運用することが重要になってきています。

病院は「入院」中心、診療所は「外来」中心

病院は「入院」中心、診療所は「外来」中心

日本ではかつて、病院と診療所で外来患者を奪い合っていました。そこで厚生労働省は施設の連携を推進するべく、1985年(昭和60年)から施設間の紹介料(診療情報提供料)を設定。それから、病院と診療所の連携医療(病診連携)が進むようになり、病院は「入院」中心、診療所は「外来」中心に機能分化されるようになりました。

診療情報提供料

診療情報提供料

医師が他の医師へ患者を紹介する場合に発行する「診療情報提供書」。一般には紹介状と呼ばれることが多いですが、内容は挨拶ではなく、症状・診断・治療など現在までの診療の総括と紹介の目的などが書かれます。紹介状は、患者の依頼によって作成されるパターンと、医師が他の病院における治療の方が適切と考えて作成するパターンがあり、どちらの場合でも、紹介状を発行する際には「診療情報提供料」という費用がかかります。

診療情報提供料の点数は高く設定されていて、例えば、大病院が退院後の治療計画や検査、画像診断など必要な情報とあわせて患者を医院やクリニック・診療所に紹介する場合、450点(4500円)の診療報酬を得ることができます。この点数は、大病院の再診時の外来診療料70点(700円)の6倍以上ということになります。

地域連携室とは

地域連携室とは

多くの病院では、地域の医療機関とのパイプ役として、地域連携室を設置しています。医療機関の連携は、患者が診療所や中小病院にかかり、医師が高度な検査や治療が必要と判断した場合に大病院へ紹介し、治療経過を見て、医院やクリニック・診療所での治療で問題ないと判断した場合にはまた初めの医院に戻るという物が、基本的なパターンです。また、専門性であったり、入院設備の有無であったり、それぞれの病院がもつ機能を役割分担して連携を図ることもあります。

患者の状態に合わせた連携医療の形

患者の状態に合わせた連携医療の形

脳梗塞や大腿骨骨折などによる後遺症のためにリハビリが必要な場合は、急性期病院から回復期リハビリ病院、外来リハビリ病院や療養型の病院などへの入院といった、患者の状態に合わせた連携の形があります。また、医師不足が深刻な産婦人科などの分野では、お産を取り扱っていない医院やクリニック・診療所で妊産婦健診を行ない、出産は大病院で、といった形の連携も進んでいます。

多職種との連携も重要

多職種との連携も重要

現状は、医療機関同士の連携がうまく進まないことも多く、大きな課題とされています。しかし、切れ目のない治療、ケアを提供するために連携医療は重要です。他の医療機関だけでなく、介護施設や福祉施設とも連携できる病院が今後求められるでしょう。

がん医療の連携

がん医療の連携

近年、がん医療は多様化し、病診連携が進められつつあります。設備や人材に限りがある診療所であっても、病院と連携することで専門性の高い治療を提供することが可能になってきています。

また、地域におけるがん診療連携を推進する中核となる「がん診療連携拠点病院」もあります。厚生労働省が都道府県からの推薦を受けて整備指針に基づき、全国397ヵ所の病院を指定しています(2012年(平成24年)4月1日現在)。